医学部の奨学金制度について徹底解説！各大学独自の奨学金制度も紹介

医学部は、他学部に比べて学費が高い傾向にあり、医療関連の職業に就くための資格取得や実習などで多額の費用がかかります。
しかし、お金のために医学部進学をあきらめる必要はありません。奨学金制度は、学費や生活費を負担せずに学生が学業に専念できるよう、返済が必要ないか、または低金利での返済が可能な貸付制度です。
医学部の学費は高額なため、多くの奨学金制度が用意されています。公的や民間、大学独自など多岐に渡るため、自分に合った奨学金制度を事前に調べておくことが大切です。
今回は、医学部の奨学金制度について詳しく紹介します。医学部進学の際に利用できる奨学金について知りたい方は、ぜひ参考にしてください。

医学部の学費の目安

医学部進学には他学部と比べて高額な費用が必要となり、特に私立医学部では総額2000万～4000万円が一般的な目安とされています。6年間という長期の修学期間に加え、設備・実習費が高額であることが費用が膨らむ主な要因です。この水準の学費を奨学金だけで全部賄うことは難しいケースが多く、特に「医学部奨学金1000万」という言葉が示すように、借りられる金額には上限があります。多くの奨学金制度では最大1000万円前後が限界となることがあり、学費総額に追いつかない場合は不足分を教育ローンや金融機関の医療系学生向けローンで補う選択肢が一般的です。
奨学金を借りる際のポイントは①返済義務の有無、②金利、③地域義務などの条件の有無を把握することです。特に自治体の地域枠奨学金は、一定期間の勤務を条件に返済免除となる場合があり、費用負担を軽減する有力な選択肢となります。一方で、勤務先や診療科の制限が発生する可能性があるため、将来のキャリア設計を踏まえた慎重な判断が必要です。
医学部進学を検討する際は、学費総額、奨学金で賄える部分、ローンなどで補う必要があることが重要です。複数の制度を組み合わせることで負担を最小限に抑えることができ、学業に集中しやすい環境を整える事に繋がります。

国公立大学

国公立大学医学部の学費の平均的な目安は、6年間で約350万円〜400万円です。

内訳	金額
入学金	28万2,000円
授業料	年間53万5,800円×6年間

国立大学では入学金28万2,000円、年間授業料53万5,800円が標準額で定められています。
ほとんどの国立大学は、どの学部でも標準額に則っていますが、地元出身者と県外出身者では入学金が異なります。また、一部の医学部では授業料の値上げが行われており、今後も値上げする医学部が増える可能性もあるでしょう。

私立大学

私立大学医学部の学費の平均的な目安は、国公立大学と比較して約5倍以上です。 6年間で総額2,000万円～4,000万円前後と、大学によって大きく差があります。

内訳	金額
入学金	約20万円～200万円
授業料	年間280万円～703万円程度×6年間

国公立大学医学部と比べて私立大学医学部は学費が高額ですが、多くの私立大学では、授業料減免制度や学費免除制度などを設けている場合があります。これらの制度を利用して、学費の負担を軽減することができます。

学費以外にかかる費用

医学部に進学する場合、学費以外にも以下のような費用がかかります。

・教材費
・試験費用
・生活費・交通費

学費以外の費用も見積もり、十分な資金計画を立てることが重要です。それぞれを詳しく解説していきましょう。

教材費

教材費は医学部に限らず、どの学部でも必要です。医学部では教科書や参考書、医学雑誌などの教材費がかかります。
とくに医学部の教材は科目が多く、専門的な内容のことから、一冊の教科書が3,000円から数万円するものもあります。すべて新品で用意すると、数十万円以上必要となるでしょう。
しかし、最新の情報が必要な教科書以外は、中古や先輩から譲り受けたものや、大学の図書館を利用することで教材費を節約できます。教材費は大学によって異なりますが、医学部では比較的高額になることが多いため、入学前に費用を確認し、予算を立てておきましょう。

試験費用

医学部は、大学に進学する際はもちろん、在学中もさまざまな試験を受ける必要があります。

・大学入学共通テスト
・入学試験
・医学部内部試験
・臨床実習評価試験
・医学部卒業試験
・医師国家試験
・内科医専門医や外科専門医などさまざまな専門資格試験

また、医師になるための国家資格試験は、受験料1万5,300円と医師免許登録に必要な登録免許税6万円の合計7万5,300円がかかります。

生活費・交通費

医学部進学を機にひとり暮らしなどをする場合には、生活費がかかります。また、実家から通う場合も、大学の距離によっては交通費がかかるでしょう。
生活費では、住居費・食費・光熱費・通信費・日用品費・娯楽費など、さまざまな費用が必要です。一般的に、大学生のひとり暮らしに必要なお金は、住居費込みで約12万円前後と言われています。そのため、6年間ひとり暮らしをした場合は、約864万円の生活費がかかる計算です。

奨学金制度の基礎知識

医学部の奨学金には、公的・民間・大学独自の大きく3種類があります。高額な学費を支える有効な制度である一方、内容を十分に理解せずに利用すると、卒業後に「後悔」につながるリスクもあります。
特に貸与型奨学金は、卒業後すぐに返済が始まり、研修医1年目から毎月数万円の返済が発生します。収入が多くない時期の返済は、生活費を圧迫する要因となります。また、自治体や病院による条件付き奨学金（地域枠など）は、指定された勤務条件を満たせなかった場合、返済免除が取り消され、全額返済が必要になる点に注意が必要です。
さらに、医学部は留年のリスクがあり、卒業が遅れると支給終了や返済開始が早まる可能性があります。借入額が大きい場合、利子を含めた返済が長期化し、将来の家計負担となることもあります。
そのため、利用前には学費以外の費用も含めた資金計画を立て、返済額と収入のバランスを確認することが重要です。免除条件が本当に達成可能かを慎重に見極め、奨学金以外の資金手段も併用することで、後悔のリスクを抑えることができます。

「貸与型」と「給付型」

医学部奨学金には、大きく分けて、返済が必要な「貸与型」と返還不要の「給付型」の2種類があります。

・貸与型
貸与型は、卒業後に返済が義務付けられている奨学金を指します。学生の負担を軽減するため、返済開始は卒業後になり、また返済期間が長くなっています。

返済期間は奨学金によって異なりますが、日本学生支援機構の奨学金では最長で20年間です。また、奨学金によって無利子や利息付などに違いがあります。

・給付型
給付型は、文字どおり給付であり、返済する必要はありません。返済義務がないため希望者が多く、競争率が非常に高い傾向にあります。そのため、希望者が多数になる分、申請基準や選考が厳しいとされています。

しかし、返済する必要がないのは魅力的です。奨学金を申請する際は、まず給付型を申請してから貸与型を検討してみるとよいかもしれません。

公的な奨学金制度の特徴

公的な奨学金制度とは、公的な機関が設置する奨学金制度を指します。公的奨学金は、返済条件が緩やかで、低金利や無利子で借りられることが特徴です。
給付型は世帯年収や学力基準を満たす必要があります。目安として、住民税非課税世帯や年収約600万円以下の多子世帯が対象となります。学力基準もあり高校在学時の成績が平均3.5以上（5段階評価）または、学習意欲が認められること（学校長の推薦など）。大学進学後も一定の成績基準を満たす必要があり、基準未達の場合は支給停止となることがあります。
貸与型奨学金はより広い世帯が利用可能ですが、返済義務があります。第一種（無利子）の成績基準は高校成績平均3.5以上など。第二種（有利子）は成績基準は緩やかで、幅広い世帯が利用可能。借入額は月額2～12万円から選択可能

また、返済開始までの猶予期間や、収入に応じた返済制度など、学生の負担を軽減する仕組みが整備されている傾向にあります。

・国が設置する奨学金制度
・自治体が設置する奨学金制度
・国公立大学が設置する奨学金制度

労働者福祉中央協議会が2022年に行った調査によると、最も多くの学生が利用している奨学金は「日本学生支援機構奨学金」です。
利用した奨学金の種類をみると、日本学生支援機構の有利子が約60％、無利子が約50％。そのほかの奨学金制度では約5％しかいないということが分かります。

画像引用：労働者福祉中央協議会

医学部生の奨学金利用割合と現状

日本学生支援機構（JASSO）の「令和4年度学生生活調査」によると、大学（昼間部）の奨学金利用率は55.0％です。医学部は学費が高額で在学期間も6年と長いため、全国平均より高い利用率を示す大学もあり、借入額も数百万円から1,000万円以上に及ぶケースが少なくありません。文系・理系では利用率は50～60％前後とされ、借入額は数十万～数百万円が一般的です。医学部では返済期間が長期化しやすく、住宅ローンや生活費との両立が課題となります。さらに地域枠や自治体の「修学資金制度」など条件付き免除型奨学金の利用が多く、勤務条件を満たせば返済免除となる一方、未達の場合は全額返済義務が発生します。利用者からは「研修医時代の給与では返済が厳しい」「生活費を圧迫する」との声や、地域枠奨学金を利用した学生からは「勤務条件が厳しくキャリア選択が狭まる」との不満も聞かれます。

民間の奨学金制度の特徴

医学部に進学する学生が、学費や生活費などを賄うために、民間財団などから借り入れる奨学金制度があります。公的な奨学金制度と比較して、民間の奨学金制度の利息は高めに設定されている場合があります。
また、利用する制度によって出願資格や貸与金額などが異なりますが、一定の条件を満たせば全額または一部返済が免除される場合もあります。
民間奨学金では、徳洲会奨学金や全日本民主医療機関連合会（民医連）奨学金が有名です。自分に合った奨学金制度を選びましょう。

教育ローンの特徴

教育ローンは、学費や生活費などを賄うために、金融機関から借り入れるローンです。教育ローンの特徴として、利用できる金額が高額であることが挙げられます。
10万円〜最高3,000万円の借り入れが可能な教育ローンもあり、返済期間も長めに設定されている場合が多いでしょう。
医学部生の場合、高額な学費や実習費用などがかかるため、多くの場合奨学金制度と併用して利用されます。一般的には、大学の学費や生活費を賄うために借り入れる場合が多いですが、教育ローンは、必要とされる器具や書籍、実習費用などを賄うためにも利用されます。
ただし、利用には一定の審査が必要であり、返済が滞った場合は遅延損害金や利息が発生する場合があるため、返済計画を立てて利用することが大切です。

奨学金で後悔しないための注意点

奨学金を利用する際は、単に「借りられるかどうか」だけで判断するのは危険です。返済計画や利息の有無、返済免除の条件、卒業後のキャリアへの影響、そして契約内容そのものまで、事前に確認すべきポイントは多岐にわたります。以下で、奨学金利用後に後悔しないために押さえておきたい注意点を整理して解説します。

1．返済計画を必ず立てる

奨学金は借金であり、卒業後は確実に返済が必要です。
・毎月の返済額
・返済期間（医学部では20〜30年以上になることも）
・初期研修医の収入で無理なく返せるか
を事前にシミュレーションしておくことが重要です。

2．利息の有無を確認する

無利子は借入額のみ返済、有利子は利息分で総額が大きく増えます。
例：年利3％で500万円借りると、返済総額が600万円超になることもあります。
「とりあえず借りる」は避け、総返済額を必ず確認しましょう。

3．返済免除条件を慎重に確認

自治体・病院奨学金は勤務条件を満たせば免除されますが、
・勤務地や診療科の指定
・勤務年数未達で全額返済になるリスク
があります。免除前提で考えるのは危険です。

4．卒業後のキャリアへの影響

勤務地・診療科・転職や進学が制限される場合があります。
奨学金の条件が、自分の将来像と合っているかを必ず確認しましょう。

5．契約内容は必ず熟読

返済開始時期、返済方法、利率、免除条件、違約時のペナルティ、途中辞退時の扱いは必須確認項目です。

奨学金は強力な支援制度ですが、理解不足のまま利用すると、将来の生活やキャリアを縛る要因になります。「借りる前の確認」こそが、後悔を防ぐ最大のポイントです。

医学部奨学金の受給額と上限

奨学金の種類別「月額の目安・平均・最高額」をまとめました。

種類	月額の目安	平均	最高額
公的（給付）	1.2～4万円	2～4万円	約4万円
公的（貸与）	2〜12万円	5〜8万円	12万円
民間（給付）	1〜10万円	3〜5万円	10万円超
民間（貸与）	3〜15万円	5〜10万円	20万円級
大学独自	1〜10万円	2〜5万円	10万円超
医学部・地域枠	10〜30万円	15〜20万円	30万円超

一般的な学生向け奨学金では、月数万円程度が中心ですが、医学部の場合は状況が大きく異なります。地域枠や自治体が提供する医学部向け奨学金では、月20万〜30万円規模の支給が行われるケースも珍しくなく、借入総額が非常に大きくなりやすい点が特徴です。

主な奨学金制度一覧

奨学金制度を設けている公的・民間・大学独自について、詳しく解説します。

公的な奨学金制度

公的な奨学金制度では、以下の6つを解説します。

・国公立大学の学費免除制度
・高等教育の修学支援新制度
・日本学生支援機構
・地方自治体の奨学金
・矯正医官修学資金貸与制度
・防衛医科大学校医学科の支給制度

国公立大学の学費免除制度

国公立大学は、学費の支払いが難しい学生を対象に、授業料の免除制度を設けています。奨学金とは違い、金銭を受け取るのではなく、学費が免除されることで出費を抑えられる制度です。

高等教育の修学支援新制度

大学・短期大学・高等専門学校・専門学校などに通う学生を対象とした高等教育の修学支援新制度は、国が実施する制度であり、入学する際の学費や生活費などを支援します。
経済的に困難な家庭の学生や、学ぶ意欲のある学生が対象であり、授業料などの減免や給付型奨学金などを受け取ることが可能です。
国公立大学の場合、給付型奨学金の上限は入学金約28万円、授業料が約54万円です。国公立大学に進学した場合、医学部の学費をほとんど賄えるだけでなく、他奨学金制度とも併用が可能なため、在学中は学業に専念できるでしょう。

日本学生支援機構

日本学生支援機構は、他奨学金制度と比較しても多くの学生が利用している制度です。進学前はもちろん、進学後2年未満の学生も申し込み資格を有します。そのため、急な事情にも対応しやすい制度といえるでしょう。
日本学生支援機構の奨学金には給付型と貸与型があり、給付型は世帯収入によって支援の可否や支援額が決まります。貸与型は、無利子貸与型第一種、有利子貸与型第二種、無利子・有利子併用貸与型第一種・第二種併用の4種類となります。

地方自治体の奨学金

地方自治体によっては、優秀な学生が金銭面で医師の道を諦めてしまわないよう、独自の奨学金制度を設けているところもあります。 これは、地域の医師不足を解消することを目的として、医学部生を支援するために設けられた制度です。
たとえば、大阪府だと大東市奨学金制度があります。同市に引き続き1年以上居住する人が保護する学生や、対象となる学校に進学する学生などが対象です。

区分	入学一時金	奨学金
国公立大学	80,000円	月額12,000円
私立大学	10,000円	月額12,000円

地域枠奨学金の利用条件と注意点

地域枠奨学金は、地方自治体などが、卒業後に指定地域や医療機関で一定期間勤務することを条件に、給付や返済免除を行う制度です。多くの場合、5〜10年程度の勤務義務が課され、開始時期や勤務先は自治体ごとに異なります。
条件を満たせなかった場合、返済免除が取り消され、学費相当額の返済や違約金が発生する可能性があります。また、勤務地や診療科が制限されることで、専門医取得や転職、大学院進学など、卒業後のキャリア選択に影響する点にも注意が必要です。
利用にあたっては、制度条件と自身の将来像が一致しているかを慎重に確認することが重要です。

矯正医官修学資金貸与制度

将来の矯正医官になるために必要な修学資金を貸与する制度が、矯正医官修学資金貸与制度です。 この制度は、全国の矯正施設で従事するために必要な専門的な知識や技術を身につけた医師を確保することを目的としています。
貸付は月額15万円となり、他奨学金制度との併用が可能です。また、応募資格は医学部3学年以上の学生であり、一定期間矯正医官として勤務することで、返納が全額または一部免除されます。

防衛医科大学校医学科の支給制度

防衛医科大学校の医学科については、将来の防衛省職員（特別職国家公務員）としての教育が含まれており、学費や生活費はすべて貸付または支給されます。 医学科では、学生手当として月額11万7,000円と年2回の期末手当が支給されます。
しかし、卒業後は防衛省職員として勤務する必要があり、勤続年数が9年に満たないで離職した場合は、卒業までの経費を返済しなくてはいけません。

民間の奨学金制度

民間の奨学金制度では、以下の3つを解説します。

・全日本民主医療機関連合会
・徳洲会グループ
・公益社団法人地域医療振興協会

全日本民主医療機関連合会

全日本民主医療機関連合会は、通称「民医連」と呼ばれており、日本全国の医学部学生を対象とする奨学金制度を設けています。
卒業後、民医連で働くことを条件に、返済免除があります。しかし、各都道府県の民医連により、申請条件や返済免除などが異なるので注意しましょう。

徳洲会グループ

徳洲会グループは、医学部卒業後、徳洲会グループ内の病院や医療機関での勤務を希望する学生を対象とした奨学金制度を設けています。 月額15万円の奨学金を年利2.0％で、最大6年間利用可能です。また、指定された病院で一定期間勤務することで、返済が免除されます。
しかし、入職しなかった場合や医学部を退学した場合には、利用した金額を一括返済する必要があります。

公益社団法人地域医療振興協会

公益社団法人地域医療振興協会は、医療事業の振興や地域医療の向上を図るために活動している団体です。へき地など地域医療への貢献を目的としており、将来の医師育成のために、協会の指定病院などの医療施設で働くことを条件に給付されます。
条件を満たした場合、月額20万円の奨学金の返納を全額または一部が免除されます。 しかし、指定する病院に入職しなかった場合や、医学部を退学した場合には、利用した金額を返済する必要があります。

大学独自の奨学金制度

大学独自の奨学金制度では、以下の大学が提供する制度を解説します。

・大阪医科薬科大学
・近畿大学
・関西医科大学
・兵庫医科大学

大阪医科薬科大学

大阪医科薬科大学では、入学試験の合格者上位75名以内には、入学時特待生制度として242万円が減免されます。通常の学納金418万円に対して、176万円になるため、金銭的負担を軽減できます。
ほかにも、 学業成績が優秀で、かつ貧困状態にある学生などを対象に以下の奨学金制度が設けられています。

・大阪医科薬科大学医学部奨学金
・大阪医科大学仁泉会奨学金（同窓会）
・学校法人　大阪医科薬科大学　鈎奨学基金
・学校法人　大阪医科薬科大学　伊藤奨学基金

近畿大学

近畿大学では、学費などの経済支援が必要かつ同学への入学を強く希望している学生を対象に、近畿大学入学前予約採用型給付奨学金が設けられています。返済の必要がなく、一括で年額30万円を受け取ることが可能です。
ほかにも、 学業成績が優秀で、かつ貧困状態にある学生などを対象に以下の奨学金制度が設けられています。

・近畿大学給付奨学金
・近畿大学奨学金

関西医科大学

関西医科大学では、入学試験の合格者上位30名以内には、関西医科大学特待生制度として初年度授業料（前期）、実験実習費などが全額免除されます。
ほかにも、 学業成績が優秀、または貧困状態にある学生などを対象に以下の奨学金制度が設けられています。

・関西医科大学学生奨学金
・関西医科大学学生奨学金（特別枠入学）
・研究医養成コース貸与奨学金
・関西医科大学特定診療科勤務を条件とする奨学金
・関西医科大学慈仁会給付奨学金

兵庫医科大学

兵庫医科大学では一般選抜Aの上位5名を対象に、兵庫医科大学特待生制度として入学手続きに必要な納付金のうち、215万円が全額免除されます。
ほかにも 学業成績が優秀、または将来指定された地域や診療科で勤務する学生を対象に、以下の奨学金制度が設けられています。

・兵庫医科大学特定診療科医師養成奨学制度
・兵庫医科大学兵庫県推薦入学制度
・兵庫医科大学研究医コース奨学金

まとめ

今回は、医学部の奨学金制度について紹介しました。医学部に進学する場合、高額な学費や生活費が必要となるため、奨学金を利用する傾向が高いです。
奨学金を利用することで、学費などの費用を抑えることができますが、医学部での学費だけでなく、実習や臨床実習などの費用もかかります。予算を見積もり、自分に合った奨学金制度を利用しましょう。
また、医学部に進学するためには、高い学力が必要です。医学部の入試は、高校の授業とは異なり、高度な専門知識や理解力が求められます。
予備校では、医学部入試に特化したカリキュラムや、入試問題を模した模擬試験などが提供されています。これらを利用することで、効率的に学習を進めることができるでしょう。